研究について

実践栄養学分野の研究では、理論と実践をむすびつけることがとても重要です。当研究室では、食事・エネルギー摂取基準、栄養計画・食事計画、栄養・食教育、栄養・食生活支援など、そのプロセスも含めて研究しています。研究に協力してくださる対象者の方一人ひとりの笑顔を思い浮かべながら、多くの他機関の共同研究者とともに、科学的な根拠ある情報を発信していきます。

キーワード:マネジメント 食育 コミュニティ スポーツコミュニティ 地域連携 地域戦略 障がい者 健康格差 消費者行動

実践分野の研究でとても重要なことは、仲間づくりです。多くの研究者(早稲田大学、東京家政大学、電気通信大学、国立健康・栄養研究所、村山医療センター、国立身体障害者リハビリテーションセンター、埼玉県サッカー協会科学委員会など)や協力者(全国脊髄損傷者連合会、埼玉県サッカー関係者、消費者団体など)の方達とともに研究をすすめています。

障がい者支援

車椅子利用者の食生活ガイドライン、食事摂取基準作成に関する基礎的検討

栄養・食生活調査ならびに食教育介入の評価から、根拠に基づく食生活ガイドラインをつくります。

腕時計型活動量計の開発、それによる身体活動レベルの推定方法の開発に取り組んでいます。

最終的には、食生活ガイドラインや食事摂取基準の策定をとおした政策提言、地域における支援システムの構築を目指していきます。

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スポーツ支援

スポーツコミュニティを核とした地域での食支援システムづくり

地域のスポーツクラブを核とした栄養教育・食教育介入の評価を行い、より効果的な教育プログラムを開発します。

子どもから保護者へ、保護者からつながりのあるコミュニティへ、シニアから活力ある地域づくりへと視点を広げ、食支援システムを考究していきます。

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健康格差

健康格差を改善する地域集団戦略プログラムの開発に関する研究

健康寿命の延伸、健康格差の縮小は、我が国の健康戦略の柱です。

ポピュレーションアプローチとしての栄養・食生活介入を企画・実施・評価します。目指すのは、健康格差の縮小です。

(研究班代表:早稲田大学スポーツ科学学術院荒尾 孝教授)

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消費者と食環境整備支援

健康的な消費者行動と食環境整備に関する研究

ヘルシーなコミュニティづくりには、個人の努力だけでなく地域活動の強化、健康を支援する環境づくり、健康的な公共政策づくり、ヘルスサービスの方向転換など、ヘルスプロモーションの考え方が必要です。

食環境(食物エネルギーのアクセス、情報へのアクセス)の視点から考えていきます。

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児童の健康支援

児童の健康的な生活習慣獲得を目的とした食教育介入の評価

生活習慣病の若年化、体力の低下や骨折率の増加など、子どもの健康支援は重要です。
小学4年生から中学3年生までの児童とその保護者の方を対象とした健康・生活調査および栄養と運動による健康教育介入を実施しています。
(研究班代表:早稲田大学スポーツ科学学術院荒尾 孝教授)